6名前後の班を組み、電通という企業とそのビジネスを理解しながら、社会⼈としての基礎を約2ヶ月かけて学びます。ビジネスマナーや業務概要の講義だけでなく、現場実習・クリエーティブ演習・班ごとに取り組む課題解決演習も⾏います。班にはリーダー・サブリーダーが付き、約1年間にわたり新⼊社員の相談相⼿となります。

新⼊社員の配属後は所属局の先輩がトレーナーとなり、社会⼈としてのマナーや配属現場での業務の早期習得をサポートします。

⼊社直後のスタートアッププログラムで学んだことの振り返りや、現場業務で必要なスキル・知識の定着、今後の課題抽出を⽬的として、フォローアップの機会を設けています。

社会人・電通人としての⾃⾝の仕事・経験を定期的に振り返ることで⾃律的に⾃らの成⻑を加速させていくキャリアプログラムも実施しています。

電通では、入社後5年目までにプロフェッショナルとして活躍するための土台を作り上げます。自分の仕事や経験、スキルを定期的に振り返って学びにつなげ、次の業務に活かしていけるよう様々なプログラムでサポートします。

電通では土曜、日曜、祝日、年末年始を休日としています。

入社時に10日付与され、以降は毎年電通の事業年度の初月である1月に、決められた日数が付与されます。

翌年度に繰り越せない有給休暇が残ってしまった場合は、年間20⽇、上限120⽇まで特定積⽴休暇として累積され、病気の治療、看護、ボランティア、不妊治療などのために使うことができます。

午前半休・午後半休はもとより、1時間単位での休暇取得が可能です。（年間５⽇分以内）

夏期休暇の取得奨励や年末年始の休暇の追加取得奨励に加えて、四半期に1日（計4日）のリフレッシュホリデー（社が付与する特別休暇）とそれがない⽉にも1⽇、年次有給休暇を奨励する⽇があります。電通では労働環境改⾰を通じ、働き⽅や休み⽅の検討を重ねてきました。休みやすい環境整備だけでなく、電通社員らしいインプット機会を設けることが、よりよいアウトプット（提案など）につながることも期待した制度です。使途は問わず、それぞれの過ごし方をしていますが、例えば美術鑑賞、旅⾏、ボランティアなど、社員により様々な休暇を過ごしています。

より働きやすい環境の構築を⽬指し、2019年1⽉より全社部署を問わずフレックスタイム勤務制度を適⽤しています。

社会保険(雇用保険、労災保険、健康保険、厚生年金保険、介護保険)へ加入しています。会社掛け保険として、総合福祉団体定期保険や団体長期障害所得保険にも加入しています。また、生命保険、損害保険など、の団体扱い任意加入保険もあります。

人事異動などにより勤務地を変更し転居する社員には、借り上げ社宅を用意しています。
※入居には一定の条件があります。
また、住宅の購入やリフォームなど住宅に係る特典を受けられるサービスもあります。

東京本社・関西支社には社内医療施設があり、体調が悪くなった際など、すみやかに診察を受けることが可能です。

社員によって組織される互助会で、クラブ活動や観劇チケット補助のほか、慶弔金給付や貸付事業などもあります。

社が契約する契約施設に優待価格で宿泊することが可能です。
※各施設利用にあたり、抽選となる場合があります。

総合型福利厚生サービス「ベネフィット・ステーション」は、グルメやレジャー、ショッピングだけでなくeラーニングや介護など約140万件の幅広いメニューを取りそろえています。

NPO法⼈SOS総合相談グループは、どこに相談したらいいかわからない、というようなプライベートな悩みがある⼈をサポートする相談窓⼝です。メンタルヘルス、不動産、税、家庭、教育など様々な相談に対応します。

女性社員は産前6週間（双⼦以上は14週間）・産後8週間の休暇が取得可能です。
男性社員は子の出生前日から2か月以内に通算5日間、育児目的の特別休暇の取得が可能です。

原則、子が満1歳に達するまでを限度とし、本人が希望する期間、取得可能で、配偶者が専業主婦（夫）であっても取得できます。また、⽗⺟がともに取得する場合は１歳２ヶ⽉に達するまで取得可能です（父母が1人ずつ取得できる期間は産後休暇含め1年間）
なお、保育園に⼊園できない等の理由で、⼦が満２歳に達するまで延⻑も可能です。

⼩学校就学前の⼦を養育する社員が、その⼦の傷病看護だけでなく、疾病予防のための予防接種、健康診断を受診する際に年間10⽇取得可能です。

家族の傷病看護のために、または対象家族に障がいがあり、その通所等における補助のために年間5⽇必要なときに取得可能です。看護対象者は、⼦、配偶者、⽗⺟および配偶者の⽗⺟、祖⽗⺟、兄弟姉妹および孫です。家族看護休暇を使いきってしまった場合には看護継続休暇も最大15日取得可能です。

妊娠中および出産後１年以内に、「⺟性健康管理措置要領」による措置のため休務を必要とする場合に取得可能です。

妊娠中および出産後１年以内に、健康診断または保健指導を受けるために必要な通院時間を勤務時間内に確保することが可能です。

⼦が満１歳に達するまで、所定勤務時間中に１⽇に１時間、もしくは30分×２回、取得が可能です。

①⼦が満3歳に達するまで、所定5時間勤務が可能です。⼥性社員は、上記「育児時間」と併⽤し、所定4時間勤務が可能です。②⼦が⼩学校6年⽣まで、所定6時間勤務が可能です。女性社員は、上記「育児時間」と併用が可能です。

⼩学校６年⽣までの⼦を養育する社員は、時間外・休⽇勤務の免除が可能です。

⼩学校６年⽣までの⼦を養育する社員は、時間外・休⽇勤務を⼀定時間内に制限することが可能です。

ベネフィット・ステーションで紹介しているベビーシッターサービス利⽤時に、1時間1000円の割引が受けられます。（1⽇2時間／⽉30時間を上限とする）

ベネフィット・ワンによる保活（保育園等の⼊園に向けた活動）の情報提供サービス窓⼝、社員の居住に合わせて情報提供し、「待機児童問題」緩和をサポートします。

医療機関にて不妊治療を受ける際、必要⽇数（ただし社員⾃⾝の積⽴休暇の範囲内で）の休暇取得が可能です。